オンカジから仮想通貨を出金するのは規約違反？取引停止になった事例と解決策を検証

オンラインカジノから仮想通貨取引所に仮想通貨を出金したら、取引所での取引が停止となった事例が発生しています。

仮想通貨取引におけるトラベルルール施行後、仮想通貨カジノ業界にどのような影響が及んだのか、例を挙げて解説していきます。

おすすめの暗号資産交換方法も紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

仮想通貨取引所に出金して取引停止となった例

仮想通貨取引所に出金して取引停止となった例を、いくつか紹介します。

仮想通貨取引所での取引停止例1

次の事例は、オンラインカジノでの勝利金を仮想通貨にてGMOコインに出金していたところ、規約違反として取引停止とされてしまったケースです。

Gmoコインに出金してたら、規約違反って通告がきて取引停止になったよ。

（5chより引用）

仮想通貨取引所での取引停止例2

次に紹介するのは、コインチェックでオンカジとの入出金により、アカウントが凍結されたケースです。このプレイヤーはGMOコインでもオンラインカジノの利用が利用規約違反と判断され、アカウントが凍結されたようです。

コインチェックからメールきてて正直にワンダーカジノでギャンブルしたと回答したら垢停止されたんだけども。カジノへの入金はNGってまったく知らんかった恥ずかしい。先月のGMOコインの利用規約違反で垢停止されたのもそれが原因だったのね

（Xより引用）

この他にもいくつかGMOコインでのアカウント停止事例を見かけました。

仮想通貨取引所はオンカジの出金に使える？

仮想通貨取引所はオンカジの出金に使えるのでしょうか。GMOコインとコインチェックでは、オンラインカジノ目的での利用により、取引停止となった前例がいくつかあります。では、両取引所を含め、その他の国内仮想通貨交換所はどうでしょうか。

CoinCheck（コインチェック）

コインチェックでは、2024年8月8日に次のようなお知らせが発信されました。

以下、コインチェックのお知らせより抜粋

オンラインカジノのアドレスへの暗号資産の送信依頼はお受けできません。

また、オンラインカジノで利用した暗号資産をユーザー口座で受信すると、当該暗号資産は「犯罪収益に関するもの」と判断され、当社利用規約により、当該暗号資産は凍結の対象となり、お客様へ交付されませんのでご注意ください。

続いて、2025年07月18日に次のような対応強化に関するお知らせが発信されています。

以下、お知らせより抜粋

• 賭博・ギャンブル関連アドレスへの暗号資産の送信（他のアドレスを経由して送信する場合を含みます。）は、その理由を問わず禁止します。
  また、当該アドレスへの送信依頼はお受けできません。
• 賭博・ギャンブル関連アドレスからの暗号資産の受信（他のアドレスを経由して受信する場合を含みます。）は、その理由を問わず禁止します。
  また、当該アドレスから暗号資産を受信した場合（他のアドレスを経由して受信した場合を含みます。）、当該暗号資産は凍結の対象となり、お客様へ交付されません。
  

※賭博・ギャンブル関連アドレスとは、以下のアドレスを指します。

• 賭博・ギャンブルサイト（オンラインカジノサイトを含みます。）が保有するアドレス等、賭博・ギャンブルサイトとの関連性を有するアドレス
• 賭博・ギャンブルサイト（オンラインカジノサイトを含みます。）との関連性を有する恐れがあるものとして当社が指定する、以下の決済代行サービスのアドレス

Coinsbuy.com (B2BinPay.com)
MuchBetter.com
CoinsPaid.com
CoinPayments.com
RamenBet.com
Coinsbuy.com
Bitpace.com
Cryptopay.me

賭博・ギャンブル関連アドレスとの取引が確認された場合、当社サービスの解約対象となりますので、ご注意ください。

コインチェックを通じて、オンラインカジノへの仮想通貨入出金は難しいことがわかります。

GMOコイン

GMOコインはどうでしょうか。2025年5月16日に次のような注意喚起を発信しています。

以下、お知らせより抜粋

オンラインカジノについては、海外で合法的に運営されている場合でも、日本国内から接続して賭博を行った場合、日本の刑法上は「賭博罪（刑法第185条）」や「常習賭博罪（同法第186条第1項）」などの犯罪に該当します。

当社においても、オンラインカジノに関連すると疑われる事由があると当社が判断した場合、お取引を制限させていただく場合や暗号資産の預入または送付をお断りさせていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。

コインチェックほど厳しい雰囲気はありませんが、こちらも利用は避けた方が賢明です。

SBI VCトレード（旧DMMビットコイン）

SBI VCトレード株式会社（旧DMMビットコイン）では、次のように明確に記載されており、オンラインカジノへ向けた仮想通貨の入出金にSBI VCトレードは利用できなさそうです。

以下、SBI VCトレードのお知らせより抜粋：

オンラインカジノについては、海外で合法的に運営されている場合でも、日本国内から接続して賭博を行うことは犯罪となり、賭博罪等で検挙されるおそれがあります。

当社におきましても、オンラインカジノに係る賭博事犯の発生を防止するため、暗号資産・電子決済手段を利用したオンラインカジノにおける賭博等の犯罪行為を含む法令違反行為や公序良俗に反する行為のための暗号資産・電子決済手段の入庫又は出庫等のサービス利用を禁止しております。

お客さまが国内外のオンラインカジノに関連した取引を行おうとしていることを把握した場合、当該取引を停止いたします。

ビットフライヤー

ビットフライヤーでは、利用規約にてオンラインカジノ目的での利用を禁止しています。そのため、ビットフライヤーからオンカジに入出金を行うと、アカウントが凍結されるリスクが高いです。オンカジへの入出金に利用するのは避けましょう。

以下、ビットフライヤーの利用規約より抜粋：

登録ユーザーは、本サービスの利用に当たり、以下の各号のいずれかに該当する行為をして はなりません。

国や地域を問わず、賭博・ギャンブル（オンラインカジノを含みます。以下同じ。）を実施・開催する行為、もしくは賭博・ギャンブルを実施・開催する者との 間で暗号資産を送付・受領する行為、または、これらの行為を助長・促進する一切 の行為（アフィリエイト広告を含みます。）

LINE BITMAX

LINE BITMAXも利用規約で、賭博・ギャンブル（オンラインカジノを含む）目的での利用を禁止しています。また、サイト内でオンラインカジノの利用について以下のように明記しています。

賭博・ギャンブルを利用する目的またはこれに類似する目的であると当社が判断したウォレットアドレスとの間で暗号資産を入庫または出庫する行為が確認された場合は、お客さまのLINE BITMAXアカウントの利用を停止させていただく場合があります。

当社は犯罪等に繋がる恐れのある行為には厳正に対処してまいります。

仮想通貨を出金できる取引所とおすすめ仮想通貨ウォレット

オンカジで仮想通貨のおすすめ出金先は、アンホステッドウォレットですが、今後の法改正により送付制限が課される可能性も十分にあるので、事前に利用するサービスの利用規約を確認するか、カスタマーサポートなどに問い合わせることをおすすめします。

続いておすすめなのが、海外の仮想通貨取引所です。いくつもある中から、スタッフが厳選したオンカジの仮想通貨取引所おすすめ三選を紹介していきます。

アンホステッドウォレット

アンホステッドウォレットは、プライベートウォレットまたはコールドウォレットなどとも呼ばれ、仮想通貨取引所などの交換業者を介せずに、仮想通貨の保有者自身でハードウェア（スマートフォン・パソコン・ハードディスク・USB等）やソフトウェア（Metamask・ビットコインコア・エレクトラム等）を利用して仮想通貨を直接管理（秘密鍵を管理）することができる方法です。

現状、ベラジョンカジノや遊雅堂、インターカジノの入金においては、次のようにメタマスク（Metamask）等のアンホステッドウォレットの利用を推奨しています。

日本で最大手のベラジョンが推奨しているので、利用可能であるのはもちろんのこと、何かトラブルがあってもカスタマーサポートに問い合わせることができるので安心です。

しかし、金融庁が配布している資料には次のような記載があり、今後アンホステッド・ウォレットが規制対象となる可能性は拭えません。

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海外の仮想通貨取引所（Bybit/バイビット）

オンカジでの出金によく利用されている海外の仮想通貨取引所が、Bybit（バイビット）です。オンカジでの取引実績もあり、多くのプレイヤーに利用されています。

Bybitは2018年設立の大手暗号資産取引所で、現在はドバイに本社を置き、世界で数千万規模の利用者を抱えています。現物・先物取引やステーキング、P2Pなど幅広いサービスを提供し、最大100倍超のレバレッジ取引が特徴とされています。

一方で、2025年2月には約15億ドル規模のハッキング被害が報じられ、FBIは北朝鮮の関与を指摘しました。日本語対応は整備されていますが、金融庁に未登録で警告を受けた経緯があり、日本国内での営業や宣伝には規制リスクがあります。また、日本円の直接入金ができず、クレジットカードやP2P、国内取引所経由の送金が必要です。

SNS上のプレイヤーの口コミによると、Bybitなどの海外の暗号資産交換所でもオンカジとの取引が原因でアカウントが凍結された事例もあるようですが、ほとんどの場合、オンラインカジノとの入出金が怪しい取引と判断されたことにより発生しています。そのため、事情をきちんと説明し、必要書類を提出すれば、凍結は解除されます。

バイビットは海外の暗号資産交換業者でありながら、サイトは完全に日本語対応されています。また、カスタマーサポートも日本語対応されていて、ライブチャットとメールにて問い合わせることができます。

海外の暗号資産交換所は言語の問題で敬遠されがちですが、日本語対応している交換業者も存在するので、こういったサービス業者を利用するのも手と言えるでしょう。

Bybitを利用するメリット

• 世界的に利用者数が多く流動性が高いため、大口取引でも約定しやすい
• 独自トークンBITを活用したローンチパッドで新規プロジェクトに参加可能
• モバイルアプリや取引画面の操作性がシンプルで初心者にも扱いやすい

Bybitを利用するデメリット

• 出金に最低額が設定されており、少額利用には不向き
• 本人確認（KYC）を完了しないと利用制限があり匿名性が低い
• 日本のApp StoreやGoogle Playでアプリが削除され、新規インストールに制限あり

海外の仮想通貨取引所（Bitget/ビットゲット）

Bitget（ビットゲット）はシンガポール生まれの大手暗号資産取引所で、現物・先物取引やコピートレード、ステーキングなど幅広い機能を提供しています。500種類以上の通貨を扱い、入金は無料、出金にはネットワーク手数料がかかります。独自トークンBGBを保有することで手数料の割引を受けられます。

さらに、Proof of Reservesや資産保護基金などセキュリティ面も強化されており、操作性の高いUI/UXも評価されています。

ただし、日本では金融庁に未登録で警告を受けており、アプリ配布制限や日本円での直接入金ができないといった制約があります。

Bitgetを利用するメリット

• 世界的に利用者が多く流動性が高いため、大口取引もしやすい
• BGBを活用したローンチパッドや新規プロジェクト参加機会がある
• 日本語対応のインターフェースやサポートが用意されていて使いやすい

Bitgetを利用するデメリット

• 出金時に最低出金額が設定されており少額利用がしにくい
• 本人確認（KYC）が必須となる場面があり匿名性は低い
• 無登録取引所であるため将来的に日本から利用できなくなる可能性あり

海外の仮想通貨取引所（KuCoin/クーコイン）

KuCoin（クーコイン）は2017年設立の海外暗号資産取引所で、現在はセーシェルに本社を置いています。数百種類に及ぶアルトコインの取り扱いや、現物・先物取引、ステーキング、P2P取引など幅広い機能を提供しており、手数料も最大0.1％と低水準です。独自トークンKCSを保有することで手数料割引などの特典もあります。

しかしこちらも日本の金融庁には未登録であり、日本円での直接入金には対応していません。過去には大規模なハッキング被害や、米国での規制当局による訴追事例もあり、セキュリティや法規制面のリスクを十分理解した上で、自己責任での利用が必要です。

KuCoinを利用するメリット

• 世界的にユーザー数が多く流動性が高いため取引が成立しやすい
• KCS保有者には配当（KCSボーナス）を受け取れる仕組みがある
• 独自のローンチパッドを通じて新規プロジェクトやトークンに早期参加できる

KuCoinを利用するデメリット

• 出金に最低額が設定されており少額利用がしにくい
• 本人確認（KYC）を行わないと利用制限があり匿名性が低い
• 日本語対応は一部に限られ、すべてのサービスが完全に日本語化されていない

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